江戸時代の山林は、村人全員のものではなかった?
1673年、森林の売却をめぐって対立した村人たち
江戸時代の山村では、村人たちが協力して森林を守り、木材を育てていた。そんな姿を想像する人も多いのではないでしょうか。
しかし、古文書を調べると、それほど単純な社会ではなかったことが見えてきます。
同じ村に暮らし、同じ山を身近に感じていても、森林を利用できる人と、そうではない人がいました。
そして、森林を売却する権利をめぐって、村人同士が争うこともあったのです。
今回紹介するのは、寛文13年(1673年)、現在の京都市右京区京北地域にあたる丹波国山国荘の井戸村で起きた事件です。
ここには、私たちが思い描く昔の村社会とは少し異なる姿が残されています。
村の山林を売却した19人
1673年1月27日、井戸村では山林の立木を売却する契約が結ばれました。
売却に関わったのは、村の庄屋や年寄など19人でした。
買い手は村内の有力者6人で、代金は銀1貫760匁。契約期間は10年間でした。
ただし、立木を買ったからといって、自由に伐採できたわけではありません。
木を切る間隔や、特定の地域への転売を禁止する条件なども定められていました。
現在の感覚で考えると、山林の売買というよりも、一定期間の立木利用に関する権利を売却した契約に近いものだったと考えられます。
では、なぜ村は木を売る必要があったのでしょうか。
その背景には、村の役式所有者たちが抱えていた借銀、つまり借金がありました。
借金を返済するため、山林の立木を売却したのです。
ところが、この売買を不当だと訴える村人たちが現れました。
売却に異議を唱えた8人の百姓
訴えを起こしたのは、井戸村に暮らす小脇百姓8人でした。
小脇百姓とは、この事件では、役式と呼ばれる伝統的な権利を持たない百姓たちを指しています。
彼らは、自分たちを除外して行われた立木の売却に異議を申し立てました。
これに対し、売却した側の有力者たちは、同年3月23日に返答書を作成しています。
そこでは、役山は昔から役式を持つ人々に割り当てられてきたものであり、小脇百姓には取り分を与えてこなかったと主張しました。
つまり、争いの中心には、誰が山林の権利を持つのかという問題があったのです。
村の有力者たちにとっては、古くから受け継いできた権利を守ることが重要だったのでしょう。
一方、訴えを起こした8人にとっては、同じ村の山林でありながら、自分たちが権利者として扱われないことが問題だったと考えられます。
ただし、現在確認できるのは主として売却した側の返答書です。
8人の訴状そのものを確認できていないため、彼らが何を最も重視していたのかについては、さらに検討する必要があります。
「役式」とは何だったのか
ここで重要になるのが、役式という仕組みです。
山国地方では、古くから朝廷へ木材を納める役割を担ってきた家々がありました。
そうした歴史的な役割や村の制度と結びついて、特定の家が山林に関する権利を持っていたと考えられています。
興味深いのは、役式が単なる名誉や肩書ではなかったことです。
天和元年(1681年)の記録には、役式を銀120匁で永代売却した証文が残されています。
つまり、役式は売買の対象にもなる権利だったのです。
しかし、ここで疑問が生まれます。
売買できる権利であれば、お金を持つ人は誰でも取得できたのでしょうか。
残された記録を見る限り、そう簡単ではなかったようです。
研究では、役式の売買は従来の役式所有者の間で行われ、小脇百姓は排除されていたと解釈されています。
つまり、財産を持っていても、伝統的な権利者の集団に加われるとは限らなかったのです。
財産の多さと権利は一致しなかった
井戸村の土地保有状況を調べると、さらに興味深い事実が見えてきます。
寛文5年(1665年)の記録では、大上・江口・樋爪という有力な三つの家筋に属する6人が、村全体の分米高の約6割を占めていました。
分米高とは、検地などで把握された田畑の生産力を米の量で表したものです。
この数字から、特定の家々が大きな経済的基盤を持っていたことが分かります。
しかし、役式を持たない百姓の中にも、役式所有者と同じ程度の田畑を持つ人物がいました。
反対に、役式を持つ人々の中にも、土地保有を減らしている人物が存在しました。
つまり、経済的に豊かであることと、伝統的な権利を持つことは、必ずしも一致していなかったのです。
これは村社会を理解するうえで重要な点です。
村の中には、財産による経済的な力だけでなく、家柄や歴史的な役割に基づく権利の仕組みが存在していました。
そして、その仕組みが村人同士の対立を生み出すこともあったと考えられます。
古くからの権利は、誰が決めたのか
ここで、もう少し時代をさかのぼってみましょう。
天正14年(1586年)、山国荘の名主たちは、自分たちの由緒を記した文書を前田玄以へ提出したと伝えられています。
翌1587年には、この地域で太閤検地が行われました。
従来の土地や身分の関係が変わるなかで、名主たちは古くからの歴史を示すことで、自分たちの立場を守ろうとしたと研究されています。
ここで注目したいのは、歴史的な由緒が、単に過去の出来事を伝えるだけのものではなかったという点です。
自分たちが昔から特定の役割を担ってきたことは、現在の権利を正当化する根拠にもなり得たのです。
しかし、由緒書に記された内容が、そのまま歴史的事実だったとは限りません。
文書の成立時期、作成した人物、その目的などを確認する必要があります。
また、仮に古くからの権利が存在していたとしても、それが誰に、どの範囲まで認められていたのかは別の問題です。
1673年の井戸村の争いは、まさにその問題を浮かび上がらせています。
村の自治は、村人全員の意思だったのか
昔の村には、共同で物事を決める仕組みがありました。
山林の利用、年貢の負担、水の管理、祭礼など、さまざまなことを村の内部で調整していたのです。
しかし、村が決定したからといって、その決定に村人全員が参加していたとは限りません。
1673年の井戸村では、19人が立木の売却に関わり、それに対して8人が異議を唱えました。
この出来事を通じて、村という一つの共同体の内部にも、異なる権利と利害関係が存在していたことが分かります。
では、8人の訴えは認められたのでしょうか。
残念ながら、今回確認できた資料からは、裁許の詳しい内容を確定できません。
しかし、1681年にも役式が従来の権利者の間で売買されていたことから、少なくともその後も役式を中心とする制度が続いていたことがうかがえます。
約50年後、再び森林をめぐる争いが起きる
この1673年の事件から約半世紀後、享保11年(1726年)には、林庄兵衛が山国・黒田地方の杉や桧を一括して請け負おうとする事件が起きました。
その計画には村内部にも協力者がいましたが、多くの村人たちは強く反対しました。
ここで考えてみたいことがあります。
1673年には、同じ村の人々が森林の権利をめぐって争っていました。
それから約50年後、外部の人物が森林の支配を求めたとき、人々はそれぞれどのような立場を取ったのでしょうか。
古くからの権利者は、既存の制度を守ろうとしたのでしょうか。
役式を持たなかった人々は、外部の人物による支配をどう考えたのでしょうか。
現在の史料だけでは、まだ答えは出せません。
しかし、こうした疑問を重ねることで、村人たちが森林を守ろうとした理由を、単純な団結や抵抗という言葉だけでは説明できないことが見えてきます。
歴史を調べる面白さは、誰かを一方的に正しいと決めることではありません。
残された記録を一つずつ確かめ、当時の人々が置かれていた状況や、それぞれの立場を考えることにあるのではないでしょうか。
約350年前の井戸村の争いは、同じ地域に暮らす人々であっても、権利や利益、そして正しいと考えることが必ずしも一致しないという、今にも通じる問題を投げかけています。
参考資料
仲村研「江口家の家譜と家産」
西川善介「日本林業経済史論 3」『専修大学社会科学年報』第43号
次回は、役式の売買や家督相続の記録を通して、森林の権利がどのように受け継がれ、変化していったのかを探ります。