「筏に勝手に薪を載せるな」――保津川で船頭と筏師が争った、もう一つの物流革命
――1667年の無断輸送、1696年の訴訟、1721年の新しい税。木材を運ぶ筏が、薪の運送まで始めたとき何が起きたのか
元禄9年(1696年)3月。
京都の嵯峨で、船を使って荷物を運ぶ人々が、仕事を失いかねないと訴えていました。
その人々は、高瀬舟の船頭たちでした。
高瀬舟は、比較的浅い川でも航行できるように造られた船です。
丹波から京都へ、米や薪、炭などを運んでいました。
ところが、困った問題が起きていたのです。
以前は高瀬舟で運んでいた薪が、別の輸送手段によって運ばれるようになっていました。
その輸送手段とは、筏です。
もともと筏は、伐り出した木材を組み合わせ、川の流れを利用して運ぶものでした。
しかし、人々はその筏の上に、さらに薪を積むようになっていたのです。
木材を運ぶついでに、別の荷物も運ぶ。
一見すると、合理的な方法のように思えます。
しかし、高瀬舟の船頭たちにとっては、仕事を奪われることを意味していました。
船頭たちは、自分たちの暮らしが成り立たなくなると訴えました。
一方、山で薪を生産する人々には、別の考えがありました。
できるだけ安く、京都まで運びたい。
そして、実際に筏を操る人々にも、筏の上に荷物を積むことで新たな収入を得られる可能性がありました。
ここに、三つの異なる立場が生まれます。
薪を生産する人。
船で運ぶ人。
筏で運ぶ人。
同じ川で働いていても、求めるものは一致しなかったのです。
今回は、1667年から1721年までの具体的な記録を追いながら、輸送方法の変化が人々の仕事をどう変えたのかを考えてみたいと思います。
一、筏は木材そのものを運ぶ乗り物だった
保津川では、古くから筏流しが行われていました。
丹波の山で木を伐る。
必要な寸法に加工する。
木材を川まで運ぶ。
そして、複数の木を筏に組んで下流へ流す。
そのような仕事です。
この方法には、重要な特徴がありました。
運んでいる筏そのものが、商品となる木材だったのです。
京都へ到着すれば、筏を解体して、建築用材などとして販売できます。
つまり、船のように輸送に使った乗り物を上流へ戻す必要がありません。
一方、高瀬舟は違います。
船体は輸送のための設備です。
荷物を降ろした後には、船を上流へ戻さなければなりません。
船を造る費用もかかります。
船頭の仕事も必要です。
そして、船体を維持するための修理も必要になります。
この二つの輸送方法は、仕組みが異なっていました。
しかし、どちらも同じ保津川を利用していたのです。
二、1606年、船が通れるようになった
慶長11年(1606年)。
角倉了以は、保津川の開削工事を進めました。
それまで筏は利用されていましたが、荷船が安全に通るには難しい場所がありました。
そこで岩を取り除き、川を整え、高瀬舟が通れるようにしたのです。
これによって、丹波の農産物や林産物を京都へ運ぶ仕事が広がりました。
米。
大豆。
茶。
薪。
炭。
そうした品物が、川を下っていくようになります。
角倉家は舟運を管理し、運賃などを徴収する仕組みを持っていました。
しかし、ここで重要なことがあります。
高瀬舟が登場しても、以前からの筏流しはなくなりませんでした。
同じ川で、異なる輸送方法が利用され続けたのです。
そして、やがて両者が同じ荷物を運ぼうとするようになります。
三、1667年、筏に無断で薪を積んだ
寛文7年(1667年)。
上世木の筏問屋が、山側の荷主の許可を得ずに、筏へ薪を積んで流す事件が起きました。
ここで問題になったのは、筏に薪を積むという行為です。
材木を運ぶ仕事を依頼した側からすれば、知らないうちに別の荷物を積まれていたことになります。
筏の上に荷物を載せれば、重さが増えます。
積み方によっては、筏の動きにも影響するでしょう。
急流を通過する場合には、危険が増える可能性もあります。
山側の荷主は、この行為を認めませんでした。
そして、上世木の筏問屋への輸送委託を、一時的に停止したのです。
ここで注目したいのは、単に注意しただけではなかったことです。
仕事を依頼する側が、委託を止めるという行動を取っていました。
筏問屋にとっては、大きな問題です。
荷主からの仕事がなくなれば、輸送による収入を得られなくなるからです。
では、どうやって解決したのでしょうか。
四、筏問屋と筏師が約束の文書を出した
1667年の事件では、最終的に上世木の筏問屋と筏師が、山側の荷主へ約束の文書を提出しました。
今後、筏に薪などを勝手に積まない。
そのような内容です。
ここに、興味深いことがあります。
約束を出したのは、問屋だけではありませんでした。
実際に筏を扱う筏師も関わっていたのです。
つまり、問題を解決するには、仕事を管理する人だけでなく、現場で作業する人にも取り決めを守ってもらう必要がありました。
これは当然のことのように思えるかもしれません。
しかし、実際の仕事では重要です。
問屋が約束しても、現場の人々が違う行動を取れば、問題は解決しません。
逆に、筏師だけに注意しても、問屋が別の指示を出せば同じことが起きるかもしれません。
だからこそ、関係する人々が約束を交わしたのでしょう。
ただし、この文書が提出された後、無断積載が完全になくなったわけではありませんでした。
約30年後、同じ問題が、さらに大きな争いへと発展していきます。
五、薪を筏へ載せると、なぜ安く運べたのか
ここで、薪を生産する人々の立場から考えてみましょう。
山で木を伐り、薪に加工する。
それを京都へ運んで販売する。
しかし、運賃が高ければ、手元に残る利益は少なくなります。
薪を高瀬舟へ積む場合には、船の運賃が必要です。
一方、すでに京都へ向かっている木材筏の上に薪を載せれば、より安く運べる場合がありました。
これが「上荷」と呼ばれる輸送です。
ここには、合理的な考え方があります。
木材は、もともと京都へ運ぶ予定です。
その筏の上に余裕があれば、別の荷物を運ぶこともできる。
運送に必要な費用を抑えられる可能性があります。
しかし、問題もあります。
筏を操る人にとって、荷物が増えれば操作条件が変わります。
さらに、高瀬舟の船頭にとっては、本来受けられたはずの輸送の仕事が減ることになります。
一方にとっての効率化が、別の人々にとっては仕事の減少になる。
そうした関係が、保津川で生まれていたのです。
六、1696年、高瀬舟の船頭たちが訴えた
元禄9年(1696年)3月。
嵯峨の高瀬舟の船頭たちは、筏への薪の積載を問題にして訴えを起こしました。
当時の口上書には、材木筏に黒木や薪木を多く積むようになり、船の荷物が減ってしまったという趣旨が記されています。
つまり、問題は実際の営業に関係していました。
高瀬舟で運ぶ荷物が減る。
運賃収入が減る。
その結果、船頭たちの暮らしにも影響する可能性があります。
ここで考えたいことがあります。
高瀬舟の船頭たちは、以前から自分たちが運んでいた荷物を守ろうとしていました。
一方、筏を利用する薪の生産者たちは、安く運ぶ方法を使おうとしていました。
では、どちらの仕事を優先するべきだったのでしょうか。
船頭たちの仕事を守るために、筏の上荷をすべて禁止するのでしょうか。
それとも、安く運べるという理由で、筏への積載を自由に認めるのでしょうか。
その判断には、輸送の安全や既存の権利も関係していました。
簡単には解決できない問題だったのです。
七、筏師と筏問屋の考えも一致しなかった
この争いでは、さらに複雑な関係がありました。
実際に筏を操る筏師には、薪を積むことで追加の収入を得られる可能性がありました。
しかし、筏の荷主は、安全面などから上荷を問題にしていました。
さらに、保津・山本の筏問屋も、角倉家が管理する高瀬舟の仕事との関係を考える必要がありました。
つまり、筏に関わる人々の間でも、考え方が一致していなかったのです。
材木の荷主。
筏問屋。
筏師。
そして、高瀬舟の船頭。
それぞれの立場が異なっていました。
ここで重要なのは、単純に筏側と船側の二つに分けられないことです。
筏に関わる人々の中にも、上荷を認めたい人と、認めたくない人がいたのです。
その違いを理解しなければ、1696年の争いの実態は見えてきません。
八、1696年6月、積載量に制限が設けられた
この争いは、同じ1696年の6月に裁定を受けました。
京都の奉行所による判断です。
その内容には、筏に積む薪の量について、具体的な制限が設けられていました。
杉や檜などの軽い木材筏については、薪50把を基準とする規定です。
一方、松や栗などの重い木材については、別の条件が設けられていました。
ここで注目したいのは、筏への薪の積載が全面的に禁止されたわけではなかったことです。
一定の条件のもとで認められたのです。
しかも、木材の種類によって条件が異なっていました。
なぜでしょうか。
木材によって浮力や重さが違うからでしょうか。
筏の安定性を考慮したのでしょうか。
研究では、木材の種類によって異なる積載制限が設けられていたことを確認できます。
ただし、裁定がどのような計算によって50把という数字を決めたのかまでは、今回確認した資料では分かりません。
それでも、輸送を全面禁止するのではなく、量を制限する方法が採用されたことは重要です。
九、決まりができても、問題は終わらなかった
1696年に積載制限が定められました。
しかし、その後も薪の輸送量は増えていきました。
筏の上荷についても、定められた制限が必ずしも守られていなかったようです。
ここで考えてみましょう。
薪を生産する人にとって、安く運べる方法は魅力的です。
筏師にとっても、追加の収入につながる可能性があります。
一方、高瀬舟の船頭は、仕事の減少を心配していました。
裁定によって条件が決まっても、当事者の経済的な事情が変わるわけではありません。
だからこそ、争いの原因が残り続けたのでしょう。
そして約25年後。
新しい仕組みが導入されます。
十、1721年、筏の上荷にも運上が課された
享保6年(1721年)9月。
嵯峨に、薪の運上を扱う場所が設けられました。
そして、筏に積まれた薪から、20分の1を徴収する仕組みが始まります。
ここで興味深いのは、徴収の方法です。
金銭だけではありません。
実際に運ばれてきた薪の一部を、現物で徴収していたのです。
例えば、200束の薪が対象となるなら、単純な20分の1は10束です。
ただし、実際にはどの範囲の薪が課税対象になり、どのように数量を確認したのかを、具体的な運上記録で調べる必要があります。
ここで考えたいことがあります。
以前は、筏に薪を載せること自体が問題になっていました。
ところが、後には筏の上荷を前提とした徴収の仕組みが作られました。
つまり、問題となっていた輸送方法が、一定の制度の中へ組み込まれていったのです。
ただし、運上が始まったことで、輸送をめぐる争いがすべてなくなったとまでは言えません。
重要なのは、実際に上荷から現物を徴収する制度が成立したことです。
十一、徴収した薪は、どうなったのか
ここで、もう一つ興味深い仕事が登場します。
入札です。
1721年に徴収された薪は、役所で保管され、その後、商人たちへ売却されました。
翌1722年には、入札に関する記録が残されています。
そこでは、嵯峨で徴収された薪について、買い手を募り、入札によって落札者を決めていました。
つまり、税として集めた薪が、再び商品として扱われていたのです。
ここにも、多くの仕事があります。
薪を受け取る人。
数量を記録する人。
保管する人。
入札の手続きを行う人。
そして、落札した薪を引き取る商人。
筏で薪を運ぶ仕事から、今度は徴収した薪を売却する仕事へとつながっていました。
しかも、この入札については、京都の町奉行所の記録にも残されています。
一つの輸送制度を調べるだけで、商人と役所の関係まで見えてくるのです。
十二、1730年代以降も、入札は繰り返されていた
京都の町触を調べた研究によれば、徴収された薪の入札は、その後も長く続いていました。
年に複数回行われる場合もありました。
扱う薪の種類も、黒木や割木などに分けられていました。
ここで考えたいことがあります。
薪は、京都の人々が毎日使う燃料です。
料理に使う。
暖を取る。
風呂を沸かす。
さまざまな用途がありました。
そのため、徴収された薪にも買い手が存在していました。
しかし、入札を行えば、必ず希望どおりの価格で売れるとは限りません。
再入札が行われた記録もあります。
つまり、徴収して終わりではありません。
売却するまでにも、実際の仕事と判断が必要だったのです。
ここには、単なる税の徴収では説明できない、物資の管理と販売の仕組みがありました。
十三、同じ川で働く人々は、何を守ろうとしていたのか
ここまで、1667年から1721年までの出来事を追ってきました。
1667年。
上世木の筏問屋が、許可なく筏に薪を載せ、荷主から仕事を一時停止されました。
その後、問屋と筏師は無断で積まないという約束をしました。
1696年。
嵯峨の高瀬舟の船頭たちは、筏の上荷によって自分たちの仕事が減っていると訴えました。
奉行所は、筏に積む薪の量を制限しました。
1721年。
筏の上荷から20分の1を徴収する仕組みが始まりました。
そして、集められた薪は入札によって売却されるようになりました。
この変化には、いくつもの立場が関係していました。
山で薪を生産する人。
筏を扱う人。
船を操る人。
舟運を管理する人。
そして、税を徴収する人。
それぞれが異なる仕事を担っていました。
しかも、同じ川を利用しながら、利益が一致していなかったのです。
十四、新しい方法は、古い仕事を奪うだけだったのか
ここで、少し視点を変えてみましょう。
筏に薪を載せるという方法は、従来の高瀬舟の仕事を減らす可能性がありました。
しかし、山側の人々にとっては、輸送費を抑える方法でもありました。
さらに、筏師にとっては、新たな収入を得られる可能性がありました。
では、すべての薪を高瀬舟で運ぶようにすれば、よかったのでしょうか。
それでは、山側の輸送費が高くなる可能性があります。
一方、筏への積載を自由にすれば、高瀬舟の船頭たちの仕事が減るかもしれません。
さらに、安全性の問題もあります。
そこで、積載量を制限する。
その後、現物による運上を徴収する。
そうした仕組みが生まれていったのです。
ここで重要なのは、一度の裁定ですべてが解決したわけではないことです。
仕事を取り巻く条件が変われば、人々は新しい対応を考える必要がありました。
そして、その対応が、また次の制度につながっていったのです。
十五、1767年、船頭たちは別の問題でも行動した
その後、保津川の船頭たちには、さらに別の争いが起きます。
明和4年(1767年)。
船頭たちは、舟運の運賃分配について、角倉家へ不満を申し立てました。
問題になったのは、船主が受け取る「船徳」という取り分でした。
船頭たちの訴えによって、角倉家は船主への支払い方法を変更しました。
さらに、従来の船主の支配から離れた船頭たちもいました。
ここで注目したいのは、1696年の上荷争論とは異なる問題だったことです。
1696年には、筏と船の間で仕事をめぐる対立が起きていました。
1767年には、同じ船の仕事に関わる人々の間で、運賃の分配が問題になっていました。
つまり、仕事を守るための争いは、競争相手との間だけで起きるわけではありません。
同じ事業に関わる人々の間でも、利益の配分をめぐる問題が生じていたのです。
ただし、1767年に船主の支配を離れた31人のその後の仕事や生活については、個人別の記録を確認できていません。
ここは、まだ調査が必要です。
十六、保津川に残された、もう一つの物流の歴史
保津川の歴史を調べると、さまざまな技術が登場します。
山で木を伐る技術。
筏を造る技術。
急流を下る技術。
そして、高瀬舟を操る技術。
しかし、それだけではありません。
仕事の値段を決める。
異なる輸送方法の競争を調整する。
荷物の量を制限する。
税を徴収する。
そして、徴収した物資を売却する。
そうした仕事も、川の物流を支えていました。
ここで大切なのは、技術を使う人々の立場が一つではなかったということです。
新しい方法を取り入れれば、ある人の仕事が増えるかもしれません。
その一方で、別の人の仕事が減る可能性もあります。
だからこそ、現場では交渉や争いが起きていました。
そして、最終的には新しい取り決めが作られていったのです。
技術の変化とは、道具や輸送方法が新しくなることだけではありません。それを使う人々の仕事と、社会の仕組みまで変えていくことでもあるのです。
1667年、上世木の筏問屋は無断で薪を載せました。
1696年、高瀬舟の船頭たちは、自分たちの仕事を守るために訴えました。
1721年には、筏の上荷を対象とする新しい運上制度が生まれました。
一つの川で、人々は争い、交渉し、仕事を続けるための決まりを作っていました。
そして1767年には、船頭たち自身が運賃の配分を変えようと行動しています。
ここに、歴史上の有名人物だけでは見えてこない、人々の仕事があります。
川を切り開いたのは角倉了以でした。しかし、その川でどのように仕事を続けるのかを考え、時には争いながら仕組みを変えていったのは、実際に働く人々だったのです。
保津川には、まだ多くの古文書が残されています。
その一通一通を読み解くことで、船頭や筏師たちが何を問題にし、どのように判断していたのかを、さらに詳しく知ることができるでしょう。