江戸時代、木を育てても自由に売れなかった?
丹波の山村と京都の材木商人が争った、木材販売の権利
江戸時代、山で木を育て、伐採した人々が、その木材を自由に販売できたとは限りませんでした。
現在の京都市右京区京北地域を含む丹波の山村では、木材を生産する村々と、京都で販売を担う材木商人たちの間に、複雑な取引の仕組みが存在していました。
しかも、同じ山間部にある村でも、木材を直接市場へ出せる村と、別の村の商人を通さなければならない村があったのです。
こうした状況を変えようと、山村の木材商人たちは何年にもわたって争いを続けました。
そして寛保2年(1742年)、木材の半分を従来の取引先以外にも自由に販売できるという取り決めを勝ち取ります。
しかし、この出来事は単純な生産者と商人の対立ではありませんでした。
山村同士の利害、川を利用するための費用、京都の商人たちの権利など、さまざまな問題が関係していたのです。
丹波の木材は、川を通って京都へ運ばれた
丹波の山間部では、古くから杉や桧などの木材が生産されていました。
山国・黒田地方で伐採された木材は、大堰川の水運を利用して京都方面へ運ばれていました。
その運搬に使われたのが「筏」です。
丸太を組み合わせて川に浮かべ、人が乗って下流へ運ぶ方法でした。
西川善介「日本林業経済史論 3」によると、山国から京都の嵯峨までは、水上で20里余りの距離があり、筏による輸送には3〜4日ほどかかったとされています。
しかし、筏を川に浮かべれば、そのまま京都まで運べるわけではありませんでした。
途中には水流の激しい場所や、農業用水を確保するための堰がありました。
特に保津から嵯峨へ向かう区間は難所で、筏を一度解体し、小さく組み直して流す必要がありました。
また、途中には筏を扱う問屋が存在し、筏に乗る人夫の交代なども行われていました。
木材を市場へ届けるためには、伐採する技術だけでなく、河川の整備、輸送技術、そして多くの人々の協力が必要だったのです。
川を利用するためには費用がかかった
ここで、現在にも通じる問題が登場します。
川を利用して木材を運ぶには、河川の整備や維持管理が欠かせません。
大きな石を取り除き、筏が通れる水路を確保する必要がありました。
また、農業用水のために設けられた堰との調整も重要でした。
農業を営む村人たちにとって、水を確保することは生活に直結します。
一方、木材を運ぶ人々にとっては、筏が安全に通れる水路が必要でした。
どちらか一方の都合だけで川を利用することはできなかったのです。
西川の研究には、17世紀初めに筏道の整備や河川工事が進められた記録が紹介されています。
こうした工事の費用は、木材の輸送に関わる人々にとって大きな負担でした。
そこで重要になるのが、木材を出荷する村々による共同組織でした。
「丹州52か村」という木材生産地の組織
丹波の大堰川流域には、「丹州52か村」と呼ばれる組織が存在していました。
これは、木材を生産する山村側の出材業者たちが、京都方面への取引や河川の維持管理などに関わるための仕組みでした。
52か村という数字は、単に木材を生産していた村の数を表しているわけではありません。
京都の特定の材木問屋へ筏材木を販売する権利を持つ村々が、組織としてまとまっていたのです。
この組織は、京都の材木問屋との交渉に代表者を送り、河川工事や訴訟などに必要な費用を共同で負担していました。
つまり、市場への参加には、販売によって利益を得ることだけでなく、輸送の仕組みを維持する負担も関係していたのです。
ただし、52か村の組織があったからといって、参加する村々のすべての住民が同じ権利を持っていたわけではありません。
実際に木材の売買を行うには、仕入れや輸送に必要な資金、取引先との関係なども必要でした。
また、組織に参加できる村と参加できない村の間にも、違いが存在していました。
同じ山村でも、直接販売できない村があった
ここで興味深いのが、灰屋村・片波村・芹生村・初川村の存在です。
これらの村は、山国・黒田地方の古い村々から分かれ、近世の村として独立していった地域でした。
しかし、村として独立したからといって、木材の販売についても自由になったわけではありません。
西川によると、これらの村々が正式に丹州52か村へ加入するのは、1742年の争いの後でした。
それまでは、自分たちが生産した木材を、旧来の12か村の出材業者へ売り渡さなければならなかったと説明されています。
ここには、重要な問題があります。
木材を生産しているのは、それぞれの村の人々です。
しかし、販売先を自由に選べるとは限りませんでした。
別の村の商人を通して販売しなければならない仕組みが存在していたのです。
この制度が、当時の取引価格や村人の収入にどの程度影響していたのかについては、具体的な帳簿との照合が必要です。
それでも、木を生産する権利と、市場へ販売する権利が別の問題だったことは読み取れます。
京都には、木材取引を担う「三か所仲間」があった
木材の取引を考えるうえで、もう一つ重要な存在があります。
嵯峨・梅津・桂の材木問屋による「三か所仲間」です。
この仲間は、丹波から運ばれてくる筏材木の取引に大きな影響力を持っていました。
丹州52か村の出材業者たちは、この三か所仲間を相手に木材を販売していたのです。
しかし、京都の木材需要が変化し、商業活動が活発になるにつれて、従来の取引制度に不満を持つ人々も現れました。
京都側では、従来の材木問屋の仲間に属さない新しい商人たちが取引へ参加しようとしました。
一方、山村側の出材業者にも、三か所仲間以外へ木材を販売したいという動きが生まれました。
古くからの取引制度を守ろうとする人々と、新しい取引の機会を求める人々。
ここでも、森林の権利をめぐる争いと似た構図が見えてきます。
ただし、三か所仲間が一方的に利益を独占していたと決めつけることはできません。
筏による輸送、木材の保管、販売先の確保など、問屋が担っていた役割も検討する必要があります。
山村の商人たちは何度も訴えを起こした
享保19年(1734年)、丹州52か村の代表者たちは、嵯峨・梅津・桂の三か所に自分たちの出店を開きたいと願い出ました。
しかし、その願いは退けられました。
翌1735年には京都東町奉行所へ、さらに1736年には西町奉行所へ訴えましたが、いずれも認められませんでした。
それでも山村側は諦めませんでした。
1740年には13か村の名で再び訴えを起こし、1741年には京都の板屋3軒が関わる新たな取引方法も提案されました。
このように、山村の人々は長い期間にわたり、木材を直接販売する権利を求めていたのです。
一度訴えて認められなかったからといって、争いが終わったわけではありません。
新たな方法を考え、異なる役所へ働きかけ、取引制度を変えようとしていました。
そこには、当時の山村の商人たちが、受け身の立場ではなく、自分たちの利益を守るために行動していた姿が見えてきます。
1742年、木材の半分を自由に売れるようになった
寛保2年(1742年)3月、山村側と三か所仲間の間で和談が成立しました。
その内容は、木材取引の歴史を考えるうえで重要なものでした。
山村側から年間に出荷する丸太材のうち、半分は従来どおり嵯峨・梅津・桂の材木問屋へ販売する。
残りの半分については、山村側が自由に販売できるという取り決めです。
さらに、山村側が直接販売するための拠点を設けることも認められました。
これは、従来の三か所仲間による取引の仕組みを、大きく変更するものでした。
ただし、ここで注意したいことがあります。
この和談によって、すべての木材を完全に自由販売できるようになったわけではありません。
また、山村のすべての住民が直接販売できる権利を取得したという意味でもありません。
あくまで、従来の取引制度の中で、山村側に新しい販売の選択肢が認められたということです。
半分という数字には、もう一つの問題があった
ここからが、さらに興味深いところです。
木材の半分を三か所仲間へ売り、半分を自由に販売する。
数字だけを見れば、明確な取り決めのように思えます。
しかし、実際には簡単ではありませんでした。
山村側の人々は、各地の山々で伐採される木材の数量を、あらかじめ正確に把握することは難しいと説明しています。
山には多くの生産者が存在し、木材の種類や数量、出荷時期も異なります。
それらをすべて集計し、決められた割合で振り分けることは、容易ではなかったのでしょう。
三か所仲間は、取り決めを守らせるために具体的な数量の区分を求めました。
しかし、山村側は明確な数量の取り決めに応じようとしませんでした。
西川は、この対応について、山村側が従来の取引関係を全面的に解消するのではなく、余剰材を自由に販売できる仕組みを確保しようとしていたと解釈しています。
ここで重要なのは、単に木材を半分ずつ分けるという問題ではなかったことです。
売れ残った木材を、誰に、どのような条件で販売できるのか。
その選択肢を持つこと自体が、山村側にとって大切だったと考えられます。
自由に販売できることは、なぜ重要だったのか
仮に、木材を買い取ってくれる相手が一つの組織に限られていたとします。
その場合、売り手は買い手の提示する条件に不満があっても、別の販売先を探すことが難しくなります。
一方、複数の販売先があれば、取引条件を比較することができます。
もちろん、必ず高く売れるとは限りません。
輸送費や保管費、販売先との信用関係など、さまざまな条件によって利益は変わります。
しかし、販売先を選べることは、生産者側の交渉力に影響する可能性があります。
西川も、三か所仲間以外への販売が可能になれば、山村側は不利な価格を受け入れずに済む余地が生まれると考えています。
ただし、実際の木材価格が1742年の和談によってどれだけ変化したのかは、具体的な取引記録で確認する必要があります。
勝ち取った権利は、十分に利用されたのか
ところが、この話には続きがあります。
山村側は1742年の和談によって、京都に出店を設ける権利を得ました。
しかし、その出店は必ずしも活発に経営され続けたわけではありませんでした。
西川は、出店が休業状態になった事例や、営業を再開するために京都側の材木問屋へ協力を求めた記録を紹介しています。
なぜ、長い争いの末に得た販売の権利を、十分に活用できなかったのでしょうか。
一つには、商売を続けるための費用が考えられます。
出店を維持するには、人を置き、商売に必要な費用を負担しなければなりません。
また、京都の材木問屋には、長年の取引によって築かれた販売先や商業上の仕組みがありました。
山村側が自分たちで店を持ったとしても、同じように商売を続けられるとは限らなかったのです。
つまり、自由に販売できる権利を得ることと、実際に商売を成立させることは別の問題でした。
ここには、現代にも通じる経済活動の難しさがあります。
木を育てる人と、木を売る人の立場は違っていた
今回の記録を調べると、江戸時代の林業には、さまざまな立場の人々が関わっていたことが分かります。
山で木を育てる人。
立木を買い付ける人。
木を伐採する人。
筏を組み、川を下る人。
京都で木材を販売する人。
それぞれが異なる仕事を担い、異なる利益や負担を持っていました。
そして、山村の内部でも、木材を直接市場へ出せる人と、別の商人へ売り渡さなければならない人が存在していました。
つまり、単純に山村の人々と京都の商人たちを対立する二つの集団として理解するだけでは、不十分なのです。
山村同士にも利害の違いがあり、京都の商人たちの間にも対立がありました。
それぞれの立場から見れば、守りたい権利や変えたい制度が異なっていたのでしょう。
森林の権利から、木材販売の権利へ
これまで山国・黒田地方の歴史を調べる中で、1726年に林庄兵衛が村々の杉や桧を請け負おうとした事件を取り上げてきました。
その事件では、森林を誰が管理し、木材から得られる利益を誰が受け取るのかという問題が浮かび上がりました。
そして今回の1742年の争いでは、木材を誰に販売できるのかという別の問題が登場しました。
森林を利用する権利。
木材を育て、伐採する権利。
生産した木材を市場へ販売する権利。
これらは互いに関係していても、必ずしも同じものではありませんでした。
山村の人々は、森林を育てるだけでなく、その木材を商品として販売するための仕組みも築いてきました。
しかし、その過程には古くからの慣行や権利の制限があり、ときには争いを通じて制度が変化していったのです。
約300年前の木材市場が問いかけるもの
1742年の和談を、山村側の完全な勝利と考えることはできません。
従来の材木問屋との取引は続きました。
また、新しく得た販売の権利を十分に活用できない場合もありました。
それでも、山村側が長年の交渉を通じて、販売先を選べる余地を広げたことは重要です。
ここで考えたいのは、当時の制度を単純に良いもの、悪いものと決めつけないことです。
古くからの取引制度には、河川の整備費用を負担し、木材を安定して輸送・販売する役割もありました。
一方で、その制度が新しい参加者の取引を制限することもありました。
誰かにとって必要な仕組みが、別の誰かにとっては不利益になる場合もあったのです。
歴史を調べるときには、争いの勝者と敗者だけでなく、なぜその制度が生まれ、誰が維持し、どのような理由で変更されたのかを考える必要があるのではないでしょうか。
約300年前の丹波の木材市場には、現在の商取引にも通じる問題が数多く残されています。
木を育てることと、その木を自由に売ることは同じではない。
古文書に残された山村の人々の行動は、私たちにそのことを教えてくれます。
そして、木材が京都の市場へ届けられるまでには、森林を守る人々だけでなく、多くの仕事と利害関係が存在していたのです。
参考資料
西川善介「日本林業経済史論 3―日本歴史と林業の見直し―」『専修大学社会科学年報』第43号、特に3〜5ページ、13〜16ページ。
次回は、木材を運ぶための川の整備と、農業用水を利用する村人たちとの関係を探ります。山林の歴史から、川と人々の暮らしの歴史へと調査を広げていきます。